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三若純薬研究所について

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社長メッセージ

創業以来、三若純薬研究所は日本の製造業に貢献する中部地域のケミカルカンパニーとして事業を行ってまいりました。
第4次産業革命の最中にある現在、世界的な電子情報機器の成長に伴い、日本の電子材料向け素材ケミカルは更なる伸長が見込まれております。また超高齢化社会を迎えつつある日本ではもちろんのこと新興諸国での経済発展と人口増加を背景に、医療や健康関連市場が、今後もさらなる成長が見込まれています。
こうしたマーケットの成長を追い風にして、私たちは企業理念である〖社員とお客様の笑顔を大切にしながら、社会の喜びに貢献する〗を実現するために、安全なものづくりによる 良質で適切な価格の製品とサービスの提供に取り組んでいます。

「日本の製造業の縁の下の力持ちになりたい。」この想いを共有し、未来を共に築く仲間を求めています。

画像:代表取締役社長 宮田壮一郎
代表取締役社長 宮田壮一郎

数値で見る三若純薬研究所

売上高成長率112%(対前年比)

右肩上がりで成長を続けております。

男女比 33(男):11(女)

まだまだ男性の多い職場ですが、近年女性の活躍が目立つようになってきました。

1ヶ月の平均残業時間 約16時間(全部門平均)

1日の平均残業時間 約47分(全部門平均)

業界内でも残業時間の少なさはトップクラスだと思います。
そのため、プライベートな時間を有意義に過ごすことができます。

平均年齢
43歳

新卒社員からベテランまで、色々な年代の社員が働いています。

設立
1950年

1950年設立の歴史ある会社ですが、新しいことには積極的に取り組んでいます。

健康経営
健康経営優良法人2023

日本健康会議より「健康経営優良法人2023」に認定されました。

福利厚生

社員全員にとって働きやすい職場になるよう、
ライフイベントに合わせて活用できる様々な取り組みや制度を設けています。

入社

結婚

社員が結婚した時のお祝い金支給

慶弔見舞金
当社社員の互助会からのお祝いとして、規定に基づき結婚祝金が支給されます。
慶弔休暇
結婚時の「慶弔休暇」(5日間)が取得できます。

妊娠

妊娠中の社員に健やかな職場環境を提供

各種サポート制度

労働時間の制限や危険有害業務の禁止など、職場での母体の健康をサポートします。

  • 簡易業務への転換
  • 危険有害業務の就業制限
  • 時間外・深夜労働の制限
妊産婦通院休暇
母性保護、母性健康管理の為の休暇等が取得できます。

出産

出産時の女性と赤ちゃんの健康を守る休暇制度

産前・産後休暇
一般的には産前6週間、産後8週間の休暇を取ることができます。
休暇中は名古屋薬業健康保険組合から手当金が支給されます。さらに互助会より「出産お祝い金」が規定に基づき給付されます。
『次世代育成支援金』として会社から出生時一時金が支給されます。
慶弔休暇
出産時の「慶弔休暇」(3日間)が取得できます。

育児休業

休業後の復職を前提とした子育てのための休暇制度

育児休業
法定で定められる最長2年間の育児休業が取得できます。雇用保険より育児休業給付金が支給されます。

復職

仕事と育児の両立をサポートするための各種制度

各種サポート制度

短時間勤務や業務軽減、子の看護休暇など、各種制度を男女問わず活用出来ます。

  • 時間外・休日・深夜業の制限
  • 育児短時間勤務
  • 業務軽減の措置
フレキシビリティテレワーク制度
小学校卒業までの子どものいる社員を対象に、在宅勤務を認める制度です。多様な働き方をサポートします。
育児時間
満1歳に満たない新生児をもつ女性社員をサポートします。休憩時間の他に遅出・早退など、1日2回各30分の育児時間が取得できます。
子の看護休暇
子どもが病気や怪我の場合に取得できる休暇制度です。子ども1人につき年間5日まで(上限10日間)
入学祝い品
小学校入学時に名古屋薬業企業年金基金より就学祝い品が支給されます。
子女教育手当
高等専門学校の4年生、5年生、専修学校専門課程、短期大学、大学に在学中の子どものいる社員に子女教育費を支給します。
次世代育成支援金
出生、小学校入学、中学校入学、高等学校・高等専修学校入学、高等学校卒業資格時・高等専修学校卒業時に一時金を支給します。

親の介護

仕事と介護の両立をサポートするための各種制度

フレキシビリティテレワーク制度
介護の必要な家族のいる社員を対象に、在宅勤務を認める制度です。多様な働き方をサポートします。
介護休暇
介護に関わる社員が、介護対象の家族の人数に応じて休暇が取得できる制度です。
介護休業
休業後の復職を前提とした介護に専念するための制度です。家族の介護に専念するために、最長1年間の休業を取得することができます。
各種サポート制度

短時間勤務や業務軽減、労働時間の制限など仕事と介護の両立をサポートします。

  • 労働時間の制限
  • 介護短時間勤務
  • 業務軽減の措置
  • ホームヘルパー費用補助(※導入予定)

自身の健康管理

人間ドック、健康診断の受診
30歳以上の正社員は全員、毎年1回の人間ドックの受診を会社の費用負担にて行います。30歳未満の正社員は、毎年健康診断を会社の費用負担にて行います。
健康増進補助
健康維持の為やレクリエーションの為に要したスポーツ等の費用の一部を規定に基づき補助いたします。

よくあるご質問

年間休日は何日ですか?
年間休日は120日。完全週休2日制(土日)です。その他、慶弔休暇・裁判員休暇などがあります。
有給休暇は何日ですか?
4月から入社した場合には入社初年度は10日、次年度以降、勤続年数により付与日数が1日ずつ増え、最大20日となります。また、入社日より有給は消化できます。
福利厚生はどういったものがありますか?
社会保険(健康・厚生・雇用・労災)を完備しています。通勤交通費を全額支給します。併せて、財形貯蓄制度、健康増進補助制度、互助会などがあります。
産休・育休はとれますか?
産前産後休暇・育児休職の制度があります。また、特別育児休暇(有給5日)や、男女共通して取得できる育児短時間勤務制度があります。
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